2020年4月10日～13日、イタリア国民1,002人を対象にオンライン調査（CAWI）が実施され、その結果、調査対象者の64％が購買行動を増やしたことがわかりました。その大半（81％）が生活必需品で、その内49％がネットショッピング（主に食品や必需品）でした。そして69％は近所の小さなお店を再発見したり、オンライン販売を始めた地元の小さな店舗の売り上げも上がったとのことです。

イタリア人の4人に2人が以前に比べ支出が減っているという統計もあります。しかしその消費者の中でも、低コストの量産品の購入にシフトした人は半分にも達しませんでした。 過半数を上回る57％は、将来的に、商品の持続可能性（72％）、 従業員と労働者の尊重（76％）、地元企業製品（75％）およびエシカル製品（71％）にさらに注目すると答えています。